平成28年　化学分析概論及び濃度の計量

「JlS K 0114 ガスクロマトグラフィー通則」に規定されている用語の説明に関する次の記述について、　(ア)　 ～ 　(ウ)　に入る語句の組合せとして、正しいものを1～5の中から一つ選べ。 ガスクロマトグラフィーとは、移動相として　(ア)　を用いるクロマトグラフィーのことである。また、ガスクロマトグラフとは、ガスクロマトグラフィー用の　(イ)　のことで、ガスクロマトグラムとは、ガスクロマトグラフィーを行った結果、得られる　(ウ)　のことを示す用語である。  

	（ア）	（イ）	（ウ）
1	液体	記録紙	記録
2	液体	装置	分取成分
3	気体	記録紙	記録
4	気体	装置	記録
5	気体	検出器	重量

平成26年　化学分析概論及び濃度の計量

フレーム原子吸光分析において，「溶液の粘性などの差により，検量線作成用溶液と試料溶液とで，ネブライザーの噴霧効率が異なることによる定量値の偏り」が見られた。その対策として正しいものを，次の記述の中から一つ選べ。

平成27年　化学分析概論及び濃度の計量

次のかっこ内の日本工業規格（JIS）に規定されている排ガスの分析法において、ガスクロマトグラフ法が適用されていない物質を一つ選べ。

平成26年　化学分析概論及び濃度の計量

排ガスの分析方法に関する日本工業規格（JIS）において，ガスクロマトグラフ法の検出器に炎光光度検出器が規定されているものを次の中から一つ選べ。  

平成27年　化学分析概論及び濃度の計量

高純度カドミウム（純度は100%とする）を、天びんを用いてひょう量したら100.00mgであり、このひょう量に伴う標準不確かさは0.03mgであった。このカドミウムを硝酸で溶解した後、100mLの全量フラスコを用いて定容し、濃度1000.0mg/Lの標準液を調製した。この定容に伴う標準不確かさは0.04mLであった。調製した標準液の濃度の合成標準不確かさ（mg/L）としてもっとも近いものを次の中から一つ選べ。ただし、カドミウムの溶解操作に伴う不確かさは考えないこととする。

平成28年　化学分析概論及び濃度の計量

吸光光度法の原理に関する次の記述の中から、正しいものを一つ選べ。ただし、測定はLambert-Beerの法則が成り立つ条件の範囲で行われたものとする。

平成28年　化学分析概論及び濃度の計量

「JlS Z 8802 pH測定方法」に規定されているガラス電極pH計の校正に関する次の記述について、　(ア)　 ～ 　(ウ)　に入る語句の組合せとして、正しいものを1～5の中から一つ選べ。 pH計の校正は、ゼロ校正とスパン校正とで行う。ゼロ校正には　(ア)　を使用し、試料溶液のpH値が　(イ)　のスパン校正には、フタル酸塩pH標準液を使用することができる。ただし、トレーサビリティが必要な場合には、それぞれ　(ウ)　を用いなければならない。

	（ア）	（イ）	（ウ）
1	中性りん酸塩pH標準液	7以下の場合	認証pH標準液
2	脱ガスした純水	4から10の場合	JISに記載された25℃でのpH値
3	ほう酸塩pH標準液	4を超える場合	JISに従って調製したpH標準液
4	炭酸塩pH標準液	7を超える場合	JISに記載された20℃でのpH値
5	飽和塩化カリウム溶液	9以下の場合	認証pH標準液または調製pH標準液

平成26年　化学分析概論及び濃度の計量

吸光光度法による排ガスの分析方法に関する日本工業規格（JIS）において，測定対象物質と吸収液との次の組合せの中から，誤っているものを一つ選べ。  

	測定対象物質	吸引水
1	ふっ素化合物（JIS K 0105）	水酸化ナトリウム溶液
2	ベンゼン（JIS K 0088）	ニトロ化酸液
3	メルカプタン（JIS K 0092）	酢酸水銀（II）溶液
4	フェノール類（JIS K 0086）	水酸化ナトリウム溶液
5	ピリジン（JIS K 0087）	ほう酸溶液

   

平成28年　化学分析概論及び濃度の計量

50 mmol/Lの塩酸50 mLにアンモニアを吸収させた溶液Aについて、残存している塩酸を50 mmol/Lの水酸化ナトリウム溶液を用いて中和滴定したところ、滴定終点までに要した水酸化ナトリウム溶液の量は48 mLであった。溶液Aに含まれていたアンモニウムイオンの物質量濃度（モル濃度）をmmol/Lの単位で表した時の数値を、次の中から一つ選べ。ただし、同溶液中でアンモニアはすべてアンモニウムイオンとして存在するとする。

平成26年　化学分析概論及び濃度の計量

ICP発光分光分析装置に関する次の記述の中から，誤っているものを一つ選べ。      

平成27年　化学分析概論及び濃度の計量

ICP質量分析法において使用される定量法に関する次の記述の中から、正しいものを一つ選べ。

平成26年　化学分析概論及び濃度の計量

「JIS K 0450－70－10 工業用水・工場排水中のペルフルオロオクタンスルホン酸及びペルフルオロオクタン酸試験方法」に関する次の記述の中から，誤っているものを一つ選べ。

平成27年　化学分析概論及び濃度の計

イオン電極を用いる濃度測定に関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。  

平成28年　化学分析概論及び濃度の計量

「JIS K 0102 工場排水試験方法」に規定されている、ほう素の定量に関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。

平成27年　化学分析概論及び濃度の計量

次の記述の中から、分析機器の操作として誤っているものを一つ選べ。

平成26年

周波数が100Hzで音圧レベルが70dBの純音と，周波数が150Hzで音圧レベルが70dBの純音からなる騒音がある。この騒音の音圧レベルまたはバンド音圧レベルの分析結果として，誤っているものを次の中から一つ選べ。ただし，周波数分析器は，通過帯域で利得が1，阻止帯域で0となる理想特性をもっているとする。

平成27年

「JIS Z 8734 音響‐音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法‐残響室における精密測定方法」の内容として、誤っているものを次の中から一つ選べ。

平成26年

拡散音場とみなせる室内に装置Aが2台，装置Bが1台設置してある。装置Aを1台稼働したときの騒音レベルが74dB，装置Bを1台稼働したときの騒音レベルが77dBであった。3台全てを稼働したときの騒音レベルは何dBとなるか。最も近い数値を次の中から一つ選べ。ただし，室内には騒音レベルが70dBの定常的な暗騒音があり，また2台の装置Aは同じ大きさの騒音を発生し，装置Bを含めて相互に干渉はないとする。

平成28年

「JIS C 1509-1 電気音響－サウンドレベルメータ（騒音計）－第1部：仕様」に規定されたサウンドレベルメータに関する内容として、誤っているものを次の中から一つ選べ。

平成26年

音の大きさと音の大きさのレベルに関する記述として，誤っているものを次の中から一つ選べ。

平成27年

騒音計の検定に関する記述として、正しいものを次の中から一つ選べ。

平成26年

ある騒音を周波数分析したところ，下表のような結果が得られた。この騒音の騒音レベルは何dBか。最も近い数値を次の中から一つ選べ。

オクターブバンド 中心周波数（Hz）	250	500	1000	2000	4000
オクターブバンド 音圧レベル（dB）	77	74	77	64	64

平成28年

発生音の音圧レベルが114 dBの音響校正器がある。この音響校正器をマイクロホンに取り付け、マイクロホンの開放出力電圧を測定したところ、200 mVであった。このマイクロホンの音圧感度レベルは何dBか。最も近い数値を次の中から一つ選べ。ただし、音圧感度レベルの基準値は1 V/Paとする。また、音響校正器の発生音の音圧レベルについて、静圧およびマイクロホンの実効負荷容積に関する補正は必要ないとする。

平成27年

音の大きさ、音の大きさのレベル、騒音レベルに関する記述として、正しいものを次の中から一つ選べ。

平成28年

単発的な騒音が1分問に3回発生したとき、ある地点での各騒音の単発騒音暴露レベルは70 dB、73 dB、70 dBであった。この地点における、この1分間の等価騒音レベルは何dBか。最も近い数値を次の中から一つ選べ。ただし、暗騒音の影響はないとする。

平成27年

機械が1200 rpmで回転しているとき、回転周期に等しい周期の正弦加振力が鉛直方向に生じている。この加振力を抑制するために機械の重さによるばねの静的たわみが5 mmとなるように減衰のないばねで支持すると、基礎に伝わる力は加振力の何%となるか。最も近い数値を次の中から一つ選べ。

平成28年

環境庁告示「新幹線鉄道騒音に係る環境基準について」に規定された内容において、下線部が誤っているものを次の中から一つ選べ。

平成28年

100 Hzから10000 Hzまでの周波数成分が一様に含まれるホワイトノイズがある。このホワイトノイズを異なる条件で周波数分析したとき、次の中でバンドレベルが最大となるものを一つ選べ。

平成27年

機械が1200 rpmで回転しているとき、回転周期に等しい周期の正弦加振力が鉛直方向に生じている。この加振力を抑制するために機械の重さによるばねの静的たわみが5 mmとなるように減衰のないばねで支持すると、基礎に伝わる力は加振力の何%となるか。最も近い数値を次の中から一つ選べ。

平成26年

音響パワーレベル，音の強さのレベル，音圧レベル，騒音レベル，等価騒音レベルに関する記述として，誤っているものを次の中から一つ選べ。

平成28年

電磁気に関する次の記述の中から正しいものを一つ選べ。

平成26年

振動規制法に基づき，政令で定める特定施設に該当しないものを次の中から一つ選べ。

平成26年

環境基本法に関する次の記述の空欄 　(ア)　 ～ 　(ウ)　 に入る語句の組合せとして，正しいものを次の中から一つ選べ。 （環境への負荷の少ない持続的発展が可能な社会の構築等） 環境の保全は， 　(ア)　 その他の活動による環境への負荷をできる限り低減することその他の環境の保全に関する行動がすべての者の公平な役割分担の下に　(イ)　かつ積極的に行われるようになることによって，健全で恵み豊かな環境を維持しつつ，環境への負荷の少ない 　(ウ)　 を図りながら持続的に発展することができる社会が構築されることを旨とし，及び科学的知見の充実の下に環境の保全上の支障が未然に防がれることを旨として，行われなければならない。

	(ア)	(イ)	(ウ)
1	事業活動	計画的	健康で文化的な生活の確保
2	事業活動	自主的	健全な経済の発展
3	社会経済活動	計画的	健康で文化的な生活の確保
4	社会経済活動	自主的	健全な経済の発展
5	社会経済活動	自主的	健康で文化的な生活の確保

 

平成27年

質量0.50 kgの小物体がばねにつながれ、水平な直線上を単振動している。時刻t (s)での小物体の変位x (m)は次のように表される。 x=0.10 sin⁡(2.0t) 変位が0.050 mのとき、小物体がばねから受ける力の大きさはいくらか。最も近いものを次の中から一つ選べ。

平成28年

ガラス表面を屈折率1.5の薄膜で被覆し、これに垂直に波長が6.0×10^-7 mの光を当てた。反射光が最も弱まる薄膜の最小の厚さはいくらか。正しいものを次の中から一つ選べ。ただし空気の屈折率を1.0とし、ガラスの屈折率は薄膜の屈折率より大きいとする。

平成26年

振動規制法に関する次の記述の下線を付した箇所（a）～（d）のうち，誤った箇所を全て挙げている組合せとして，正しいものを次の中から一つ選べ。 （計画変更勧告） 市町村長は，特定施設の設置の届出又は特定施設の変更等の届出があつた場合において，その届出に係る特定工場等において発生する振動が規制基準に適合しないことによりその特定工場等の周辺の生活環境が損なわれると認めるときは，その届出を受理した日から_(a)7日以内に限り，その届出をした者に対し，その事態を除去するために必要な限度において，_(b)振動の防止の方法又は_(c)特定施設の使用の方法若しくは_(d)特定施設の種類及び能力ごとの数を変更すべきことを勧告することができる。

平成27年

80 ℃に熱した100 gの金属の容器に、15 ℃の水を200 g入れて熱平衡になったとき、水の温度は何 ℃か。次の中から最も近いものを一つ選べ。ただし、熱は容器と水の間だけを移動するものとし、金属の比熱容量を0.50×10³ J/( kg・K)、水の比熱容量を4.2×10³ J/( kg・K)とする。

平成27年

時速30 kmで進行している自動車が急ブレーキをかけたところ、 10 m滑って停止した。この自動車が時速60 kmで進行しているとき急ブレーキをかけたとすれば、何m滑って停止するか。次の中から正しいものを一つ選べ。ただし、制動の条件は毎回同じで、滑り面の動摩擦係数は速さにかかわらず一定とする。

平成26年

騒音規制法の規定に関する次の記述のうち，誤っているものを次の中から一つ選べ。

平成27年

理想気体の状態変化に関する次の記述の中から誤っているものを一つ選べ。 気体における熱力学第一法則はdQ = dU + pdV … (1)，dQ は気体の吸熱量，dU は気体の内部エネルギーの増加量，pは気体の圧力，dV は気体の体積の増加量である。

平成27年

面積0.001 m²の円形の枠にエナメル線を100回巻いたコイルを、強さ0.1 Tの一様な磁界の中に、コイル面が磁界の向きと垂直になるように置いた。コイルの直径を軸としてコイルを毎秒50回の速さで回転させるとき、コイルに生じる起電力の最大値はいくらか。次の中から最も近いものを一つ選べ。ただし、エナメル線の太さは無視できるとする。

平成28年

100 mの落差のある滝において、水の位置エネルギーがすべて熱に変化するものとすると、水の温度上昇（滝壷の水温と滝上部の水温の差）はいくらか。最も近い値を次の中から一つ選べ。ただし、空気抵抗は無視できるとし、水は周囲から断熱され、水の相変化もないとする。また重力加速度の大きさを9.8 m/s²、水の比熱容量を4.2 J/(g･K)とする。

平成28年

次の物理量のうち、SI単位で表したとき力の次元とならないものを次の中から一つ選べ。

平成26年

騒音規制法に基づき，政令で定める特定建設作業に該当しないものを次の中から一つ選べ。

平成27年

音に関する次の記述の中から正しいものを一つ選べ。  

平成28年　計量管理概論

ISO/IEC Guide 98-3 “Guide to the expression of uncertainty in measurement”（略称GUM；国際文書JCGM 100 と同等）を翻訳して公表された標準仕様書「TS Z 0033 測定における不確かさの表現のガイド」に基づいた測定の不確かさの評価と表記の方法に関する次の文章の中から、誤っているものを一つ選べ。

平成29年度　計量管理概論

管理図の一つであるu管理図は、計数値を扱い、サンプルサイズが一定ではない場合に単位あたりの発生数に換算して評価するときに用いられる。次の1～5は、ある樹脂製品の生産工程で測定される特性である。 u管理図を利用することが適切な特性として正しいものを、次の中から一つ選べ。  

平成27年　計量管理概論

校正に関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。  

平成26年　計量管理概論

次の中から，二つの単位がいずれもSI基本単位であるものを一つ選べ。  

平成27年　計量管理概論

測定標準とトレーサビリティに関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。  

平成28年　計量管理概論

測定器を、関係式  = α β （α, βは定数）を用いて1次式校正する場合に関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。ただし、以下の記述において、校正点とは、標準の値を 、測定器の読みを とするとき、座標（ , ）に対応するグラフ上の点を意味する。  

平成26年　計量管理概論

データ群（x_i，y_i）（i＝1，2，…，n）があり，xとyの間の相関係数が0.8であった。このデータ群についてy_iをz_i＝y_i＋a（aは0でない定数）と変換し，（x_i，z_i）について改めて相関係数を求めた。変換後の相関係数の値に関する次の記述の中から，正しいものを一つ選べ。

平成26年　計量管理概論

国際文書“International Vocabulary of Metrology ─ Basic and General Concepts and Associated Terms（VIM）”を翻訳して公開された標準仕様書TS Z 0032「国際計量計測用語 ─ 基本及び一般概念並びに関連用語（VIM）」に含まれる測定標準に関わる用語に関する次の記述の中から，誤っているものを一つ選べ。

平成28年　計量管理概論

製造工程で用いている寸法測定方法について、測定のばらつきを減らす目的で、次の因子A～Cをとりあげた実験を行うこととした。 因子A（測定条件）： 現在採用している測定条件、及びこれと異なる二つの測定条件を合わせ、計3水準の因子とする。測定のばらつきが最も小さい水準を求める。 因子B（環境温度）： 工程が設置されている環境は、1日の間におよそ18 ℃～24 ℃の範囲内の温度変化が避けられないため、この範囲内の3点の温度を3水準とする因子とする。温度の違いで生じるデータのばらつきを、測定のばらつきの一部として評価する。 因子C（測定対象物）： この測定方法は形状と寸法の異なる3種類の測定対象物の寸法測定に用いられていることを考慮し、3種類からそれぞれ1個の試料を取り出して3水準の因子とする。各水準で最もばらつきの小さい測定条件を求める。 因子A、B、Cを、実験計画法の立場から分類するとき、因子の種類の組合せとして正しいものを、次の中から一つ選べ。

	因子A	因子B	因子C
１	制御因子	標示因子	信号因子
２	標示因子	誤差因子	信号因子
３	誤差因子	標示因子	制御因子
４	制御因子	誤差因子	標示因子
５	標示因子	信号因子	誤差因子

平成26年　計量管理概論

正規分布に従う確率変数Xがある。平均μ，分散σ²を持つ正規分布をN（μ, σ²）と表記すると，Xの分布はN（10，5²）と表される。このとき，Xの分布において，X≦0の範囲に含まれるデータの割合はいくらか。次の中から最も近いものを一つ選べ。

平成27年　計量管理概論

「JIS Z 9090 測定‐校正方式通則」に基づく測定器の校正に関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。

平成28年　計量管理概論

変位量の測定システムの中で、アナログの入力信号をAD変換し、データ処理を行ったうえで、最終表示として－10 mm～＋10 mmの変位量を最小表示単位10 µmでデジタル表示したい。変換に必要な最小ビット数が、この最終表示に必要な最小ビット数と同じになる入力信号の範囲と分解能の組合せとして正しいものを、次の中から一つ選べ。 ただし、分解能は最小桁が1単位変化するときの変化幅を意味する。  

平成27年　計量管理概論

「JIS Z 8103 計測用語」において、トレーサビリティは、「不確かさが全て表記された切れ目のない比較の連鎖によって、決められた基準に結びつけられ得る測定結果又は標準の値の性質。基準は通常、国家標準又は国際標準である。」と定義されている。トレーサビリティに関する次の記述の中から誤っているものを一つ選べ。

平成28年　計量管理概論

測定器を、関係式  = α β （α, βは定数）を用いて1次式校正する場合に関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。ただし、以下の記述において、校正点とは、標準の値を 、測定器の読みを とするとき、座標（M,y）に対応するグラフ上の点を意味する。

平成27年度　計量管理概論

測定器の評価に用いることができる測定のSN比は、ある測定器について、値の異なる複数の信号を測定したとき、その読みが忠実に応答しているかどうかを表している。測定のSN比に関する次の記述の中で、誤っているものを一つ選べ。

平成26年

コロイドに関する次の記述のうち，正しいものを一つ選べ。  

平成28年

大気汚染防止法第2条第14項に規定する自動車排出ガスに係る政令で定める物質に該当しないものを、次の中から一つ選べ。

平成28年

大気汚染防止法第23条の緊急時の措置に関する次の記述の空欄  (ア)  ～  (ウ)  に入る語句の組合せのうち、正しいものを次の中から一つ選べ。 都道府県知事は、大気の汚染が著しくなり、人の健康又は生活環境に係る被害が生ずるおそれがある場合として  (ア)  で定める場合に該当する  (イ)  が発生したときは、その  (イ)  を一般に周知させるとともに、ばい煙を排出する者、揮発性有機化合物を排出し、若しくは飛散させる者又は自動車の使用者若しくは運転者であつて、当該大気の汚染をさらに著しくするおそれがあると認められるものに対し、ばい煙の排出量若しくは揮発性有機化合物の排出量若しくは飛散の量の減少又は自動車の運行の自主的制限について  (ウ)  を求めなければならない。  

	（ア）	（イ）	（ウ）
1	政令	天災	協力
2	条例	事態	報告
3	規則	天災	協力
4	政令	事態	報告
5	政令	事態	協力

 

平成26年

分子の極性に関する次の記述のうち，誤っているものを一つ選べ。

平成27年

高温熱源の温度T_H及び低温熱源の温度T_Lで作動するカルノーサイクルにおいて、最も熱効率のよいT_HとT_Lの組合せを次の中から一つ選べ。  

	TH	TL
1	400 K	300 K
2	500 K	300 K
3	600 K	400 K
4	800 K	400 K
5	900 K	500 K

平成26年

有機化学反応に関する次の記述のうち，誤っているものを一つ選べ。

平成27年

フマル酸とマレイン酸はトランス体とシス体の異性体の関係にある。これらの酸の性質について、誤っているものを次の中から一つ選べ。

平成27年

フマル酸とマレイン酸はトランス体とシス体の異性体の関係にある。これらの酸の性質について、誤っているものを次の中から一つ選べ。

平成28年

水質汚濁防止法第3条第3項の排水基準に関する次の記述の空欄  (ア)  ～  (エ)  に入る語句の組合せのうち、正しいものを次の中から一つ選べ。   都道府県は、当該都道府県の区域に属する  (ア)  のうちに、その  (イ)  から判断して、第一項の排水基準によつては人の健康を保護し、又は生活環境を保全することが十分でないと認められる区域があるときは、その区域に排出される排出水の  (ウ)  について、政令で定める基準に従い、  (エ)  で、同項の排水基準にかえて適用すべき同項の排水基準で定める許容限度よりきびしい許容限度を定める排水基準を定めることができる。  

	（ア）	（イ）	（ウ）	（エ）
1	指定水域	自然的、社会的条件	汚染状態	総量削減計画
2	公共用水域	人口及び産業の集中	汚濁負荷量	勧告
3	公共用水域	自然的、社会的条件	汚染状態	条例
4	指定水域	人口及び産業の集中	汚濁負荷量	条例
5	公共用水域	人口及び産業の集中	汚染状態	総量削減計画

平成26月年

理想気体に関するボイルの法則，シャルルの法則またはボイル－シャルルの法則に直接関係しない記述を，次の中から一つ選べ。  

平成28年

水質汚濁防止法第5条第1項の特定施設等の設置に当たって届出事項に該当しないものを、次の中から一つ選べ。

平成26年

次の化合物の中でヨードホルム反応を起こすものはどれか。その全てを示しているものを1～5の中から一つ選べ。 　 （a）HOCH2CH2OH （b）CH3COOH （c）CH3CH(OH)CH3 （d）CH3COCH2COCH2CH3 （e）CH3CH2COCH2CH3

平成27年

次の5種のアミノ酸に関する1～5の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。ただし、アミノ酸は双性イオンの形はしていないものとする。 　 グリシン、アラニン、フェニルアラニン、システイン、アスパラギン酸

平成28年

環境基本法第2条第3項の定義に関する次の記述の下線部（ア）～（オ）の語句のうち、誤っているものを一つ選べ。 この法律において「公害」とは、_(ア)環境の保全上の支障のうち、_(イ)事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染、_(ウ)水質の汚濁（水質以外の水の状態又は水底の底質が悪化することを除く。）、土壌の汚染、騒音、振動、_(エ)地盤の沈下（鉱物の掘採のための土地の掘削によるものを除く。）及び悪臭によって、人の健康又は_(オ)生活環境（人の生活に密接な関係のある財産並びに人の生活に密接な関係のある動植物及びその生育環境を含む。）に係る被害が生ずることをいう。

平成27年

エタノールは水と共沸混合物をつくるので、蒸留だけでは水を完全に除去することはできない。少量の水を含むエタノールから無水のエタノールを調製するとき、乾燥剤として一般に使用されるものを次の中から一つ選べ。

平成27年　計量関係法規

計量法第18条の使用方法等の制限の対象となる特定計量器として、誤っているものを一つ選べ。

平成26年　計量関係法規

指定定期検査機関に関する次の記述の中から，誤っているものを一つ選べ。   1 指定定期検査機関は，業務規程を定め，都道府県知事又は特定市町村の長の認可を受けなければならない。これを変更しようとするときも，同様とする。 2 都道府県知事又は特定市町村の長は，認可をした業務規程が定期検査の公正な実施上不適当となったと認めるときは，その業務規程を変更すべきことを命ずることができる。 3 指定定期検査機関は，経済産業省令で定めるところにより，帳簿を備え，定期検査に関し経済産業省令で定める事項を記載し，これを保存しなければならない。 4 指定定期検査機関は，検査業務の全部又は一部を休止し，又は廃止したときは，経済産業省令で定めるところにより，遅滞なく，その旨を都道府県知事又は特定市町村の長に届け出なければならない。 5 指定定期検査機関は，毎事業年度開始前に，その事業年度の事業計画及び収支予算を作成し，都道府県知事又は特定市町村の長に提出しなければならない。これを変更しようとするときも，同様とする。

平成26年　計量関係法規

次の記述は，計量法第25条に関するものであるが，（　ア　）～（　ウ　）に入る語句の組合せとして，正しいものを一つ選べ。   都道府県知事又は特定市町村の長が行う（　ア　）に代わる検査を行った計量士は，その特定計量器が合格条件に適合するときは，経済産業省令で定めるところにより，その旨を記載した証明書を（　イ　）に（　ウ　）ことができる。

	（　ア　）	（　イ　）	（　ウ　）
1	立入検査	都道府県知事又は特定市町村の長	届け出る
2	立入検査	その特定計量器を使用する者	交付する
3	検定	その特定計量器を使用する者	届け出る
4	定期検査	都道府県知事又は特定市町村の長	交付する
5	定期検査	その特定計量器を使用する者	交付する

 

平成28年　計量関係法規

国際単位系に係る計量単位として計量法第3条に規定され、計量法別表第1に掲げられている物象の状態の量と計量単位の組合せとして、誤っているものを一つ選べ。

	（物象の状態の量）	（計量単位）
1	角度	ラジアン　度　秒　分
2	体積	立方メートル　リットル
3	圧力	パスカル又はニュートン毎平方メートル　バール
4	熱量	ジュール又はワット秒　ワット時　カロリー
5	電力量	ジュール又はワット秒　ワット時

 

平成27年　計量関係法規

定期検査に関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。    

平成28年　計量関係法規

計量法第1条の目的及び第2条の定義等に関する次の記述の中から、誤っているものを一つ選べ。  

平成26年　計量関係法規

取引又は証明における法定計量単位による計量に使用する次の計量器の中から，検定証印又は基準適合証印が付される必要のないものを一つ選べ。  

平成26年　計量関係法規

特定計量器の販売に関するア～オの記述の中から，誤っているものがいくつあるか，次の1～5の中から一つ選べ。 　 ア 都道府県知事は，政令で定める特定計量器の販売に当たりその販売の事業を行う者が遵守すべき事項を定めることができる。 イ 届出製造事業者がその届出に係る特定計量器の販売の事業を行う場合にあっては，販売の事業の届出を行う必要はない。 ウ 販売事業者は，届出に係る特定計量器を購入する者に対し，適正な計量の実施のために必要な事項を説明しなければならない。 エ 販売事業者は，あらかじめ都道府県知事に届け出たときを除き，特定計量器を輸出のために販売してはならない。 オ 抵抗体温計の販売の事業を行う場合にあっては，販売の事業の届出を行う必要はない。

平成28年　計量関係法規

計量法第10条第1項及び第2項に関する次の記述の（　ア　）～（　ウ　）に入る語句の組合せとして、正しいものを一つ選べ。 第10条　物象の状態の量について、法定計量単位により取引又は証明における計量をする者は、（　ア　）にその物象の状態の量の計量をするように努めなければならない。 2　都道府県知事又は政令で定める市町村若しくは特別区の長は、前項に規定する者が同項の（　イ　）していないため、適正な計量の実施の確保に著しい支障を生じていると認めるときは、その者に対し、（　ウ　）ことを勧告することができる。  

	（ア）	（イ）	（ウ）
1	適正	規定に適合	必要な措置をとるべき
2	適正	規定を遵守	計量の方法を改善すべき
3	正確	規定を遵守	必要な措置をとるべき
4	正確	規定に適合	必要な措置をとるべき
5	正確	規定を遵守	計量の方法を改善すべき

   

平成28年　計量関係法規

計量法第5条の計量単位に関する次の記述の（　ア　）～（　ウ　）に入る語句の組合せとして、正しいものを一つ選べ。   第5条　前二条に規定する計量単位のほか、これらの計量単位に（　ア　）の整数乗を乗じたものを表す計量単位及びその定義は、政令で定める。 2　前二条及び前項に規定する計量単位のほか、海面における（　イ　）の計量その他の政令で定める（　ウ　）の計量に用いる長さ、質量、角度、面積、体積、速さ、加速度、圧力又は熱量の計量単位及びその定義は、政令で定める。  

	ア	イ	ウ
１	十	長さ	特殊
２	十	面積	航空機
３	十	長さ	ヤードポンド法
４	千	面積	特殊
５	千	長さ	ヤードポンド法

平成27年　計量関係法規

特定計量器の製造、修理及び販売に関する次の記述の中から、正しいものを一つ選べ。  

平成26年　計量関係法規

特定計量器の製造又は修理に関する次の記述の中から，誤っているものを一つ選べ。

平成27年　計量関係法規

次に示す計量法第12条第1項の政令で定める特定商品とその特定物象量の組合せとして、誤っているものを一つ選べ。

	（特定商品）	（特定物象量）
1	野菜ジュース	質量又は体積
2	ソース	質量又は体積
3	家庭用合成洗剤	質量又は体積
4	アルコールを含む飲料（医薬用のものを除く。）	質量又は体積
5	油性塗料	質量又は体積

     

平成27年　計量関係法規

次の記述は、計量法第30条の指定定期検査機関の業務規程に関するものであるが、（ア）と（イ）に入る語句の組合せとして、正しいものを一つ選べ。   指定定期検査機関は、検査業務に関する規程（以下「業務規程」という。）を定め、（ア）の（イ）を受けなければならない。これを変更しようとするときも、同様とする。

	（ア）	（イ）
1	経済産業大臣	認可
2	都道府県知事又は特定市町村の長	認可
3	都道府県知事又は特定市町村の長	承認
4	都道府県知事又は特定市町村の長	許可
5	経済産業大臣	許可

   

平成28年　計量関係法規

計量法第2条の定義等に関する次の記述の中から、正しいものを一つ選べ。